留意事項
将来の状況によっては、実際のキャッシュフローが今回作成したものと大きく異なる結果になる場合があります。分析レポートの金額はあくまでも試算ですので、資金計画を行う際の目安としてご利用下さい。
キャッシュフローは年度単位で計算します。各年度は4月1日から翌年3月31日までとします。
年齢は年度末時点を基準にして表示しています。ただし、日本では4月1日生まれを早生まれとして扱うため、年齢の計算では便宜的に翌年4月1日を年度末として年齢を表示しています。例えば、年4月1日生まれのお子様は年度には1歳と表示されます。
補足資料の左上に太赤字で表示する教育費の合計額には、将来の各年度で実際に発生する物価調整後の支出額を足し合わせた金額を使用しています。これは、実際にどれだけの支出が将来発生するかを認識することに重点を置いているためです。例えば、現在は教育費が100万円であっても、物価の上昇で将来の支出額が120万になると想定した場合、この120万円を合計額に加算しています。これは、現在は100万円だから将来時点で100万円用意すればよいという誤解を避け、将来時点では120万円必要となるということを認識することに重点を置いているためです。支出の合計額と現在の水準で評価した実質的な教育費の合計額は、物価上昇と消費税率上昇の影響を除かない限り一致しません。実質的な教育費の合計額を知りたい場合は、お子様別のページの物価調整前の合計額を使用して下さい。
教育費の計算に組み入れられるお子様の年齢は最大で25歳までとします。
全体のキャッシュフローの計算期間は開始年度を含めて最大で31年間となります。